【出勤・面接前にインプット】イトダイマガジン 2019年5月25日号

【出勤・面接前にインプット】イトダイマガジン 201905月25

スポンサーリンク

この記事のURLをコピーする

イトダイ
今日もしっかりインプットして、1日を始めましょう!

紹介記事について
見出しを押すと、各記事へと遷移します。
本文はRSSを元に各記事のイントロダクションを引用しております。

今日の厳選トピック記事

【考察】女性ファッション誌の表紙がシンプルになってきた理由

mina最新号の表紙タイトルを見てはっとした。続きをみる

出典: #マーケティング 記事まとめ

[ブックレビュー]アイデアをどんどん生み出す新手法-「直感と論理をつなぐ思考法」

ビジネスにおいては、なにかと「論理的思考」が重要視されてきたし、実際、論理的思考も大切ではあるが、それだけでは新しいアイデアを生み出し発展させることは難しい。そこで、常に論理に落とし込んで仕事を進めていくのではなく、手描きのスケッチ(絵)から始まる「デザイン思考」が重要になる。

出典: CNET Japan

信用が陳腐化し共感の時代がやってくる。あなたは何のために働くか?

人びとの帰属意識の変化に適応した新しい社会システムをブロックチェーン技術で実現しようとしている河崎純真氏は、「自分とは何か」には自覚的である必要があると語る。

出典: BUSINESS INSIDER JAPAN

東大生の「必ず伝わる説明の技術」が凄すぎた 「ドラえもん」を知らない人にどう説明する? | リーダーシップ・教養・資格・スキル | 東洋経済オンライン

偏差値35から奇跡の東大合格を果たした西岡壱誠氏にとって、「伝える力」が東大入試の最大の壁でした。

出典: 東洋経済オンライン

石井一久GMが『グラゼニ』原作者に明かす「楽天に入って変えたこと」

東北楽天ゴールデンイーグルスのGMに就任し、球団経営者の立場からチームの立て直しをはかる石井一久氏と、「プロ野球選手というビジネス」を描いて注目を集める『グラゼニ』原作者・森高夕次氏の対談が実現。

出典: 現代ビジネス | 講談社

個性を科学的に分析する「FFS理論」とは?【BIキャリア】

ビジネスインサイダーのキャリア支援サービス「BI CAREER」で使っている、科学的な個性診断「FFS理論」。どういう考え方と実績をもつものなのかについて解説します。

出典: BUSINESS INSIDER JAPAN

大学1年生の利用率、LINE通話がキャリア通話上回る 東京工科大の調査

新入生は普段、キャリア通話よりもLINE通話を利用している――東京工科大学がそんな調査結果を発表。LINE通話の利用率は88.6%と、キャリア通話(58.4%)を大きく上回った。

出典: ITmedia TOP STORIES

通販会社の倒産、18年は30件で過去最多…競争激化・物流費高騰で

(株)帝国データバンクが14日発表した「通信販売業者の倒産動向調査(2018年度)」によると、18年の通信販売業者の倒産は30件で、過去最多となった。JADMAの調査では、国内の通販市場は2017年まで19年連続で伸長し、7.5兆円市場となったが、その一方で大手の寡占に伴って業者間の淘汰が進み、小規模業者が苦境に立たされている。 通販事業者の倒産件数(帝国データバング資料より抜粋) 倒産件数30件、負債総額は1020億円 同調査によると、18年度の通信販売業者の倒産件数は判明しているだけで30件となり、前年度の11件を大きく上回った。負債総額は1020億5600万円で、こちらも12年度の194億100万円を大幅に上回り過去最大となっている。これは、(株)ケフィア事業振興会(食品・健康食品販売・2018年9月倒産)の負債が約1001億9400万円と、通信販売業者では過去最大の倒産となったことによるもので、18年度の負債総額のうち98.2%を占めている。 小規模事業者・新参入者が苦戦 負債規模別では、「1000万~5000万円未満」が20件(構成比66.7%)が最も多く、「5000万~1億円未満」が5件(同16.7%)で、負債1億円未満の小規模業者が全体の83.3%を占めている。また、ケフィア事業振興会の破産により、5年ぶりに「100億円以上」の倒産が発生。ただし、負債が10億円を超えるような中堅~大企業の倒産は、ここ5年間では他には発生しておらず、過去10年でもほとんど発生していない。  業歴別では、「5~10年未満」が12件(構成比40%)で最多に。次いで「10~15年未満」が7件(同23.3%)だった。設立10年未満の企業が半数を占めていることから、新規参入しても厳しい競争にさらされ、事業が行き詰るケースも多いという実態が浮き彫りとなっている。  倒産事例では、ベビー用品、幼児向け玩具のネット通販事業を手がけていた(株)ちゃいるどふっどが、主力のベビー用品の販売が振るわず、その他商品の薄利販売でカバーしたことが採算悪化につながり、債務超過に陥ったケースがある。 主な倒産事例(帝国データバング資料より抜粋) 小規模事業者は物流コストの価格転嫁が困難 同社はこうした状況を踏まえ、大手通販業者や店舗での小売業態を中心としていた大手業者の通販事業への参入によって、顧客獲得や価格競争が激化し、これが小規模事業者の倒産増につながっていると分析。また、小規模業者はECモールなどへの出店した場合も、物流コストなどを価格に転嫁することが難しく、利幅の出ない経営を強いられているとしている。

出典: 通販ニュース

【2018年】ネット通販市場は18兆円、EC化率は6.22%、スマホEC市場は3.6兆円

日本国内の消費者向けEC市場は18兆円に拡大(前年比8.96%増)。EC化率(物販系分野が対象)は6.22%(同0.43ポイント増<前年は5.79%>)に伸長。スマートフォン経由の物販ECは3兆6552億円(物販ECに占める割合は39.31%)に――。 経済産業省が5月16日に発表した2018年の「平成30年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備(電子商取引に関する市場調査)」によると、引き続きEC市場が堅調に拡大している。 2018年における日本の消費者向けEC市場規模は前年比8.96%増の18兆円。ECの浸透度合を示す指標であるEC化率も同0.43ポイント増加して、6.22%まで上昇した。 日本のBtoC-EC市場規模の推移(単位:億円) 分野別では最もプレーヤーの多い物販系ECが9兆2992億円で前年比8.12%増。ホテル予約などサービス分野系は同11.59%増となる6兆6471億円。デジタル分野が同4.64%増の2兆382億円。分野別の構成割合は物販系ECが51.7%、サービス分野が37.0%、デジタル分野が11.3%。…

出典: ネットショップ担当者フォーラム

 

 

スポンサーリンク

【出勤・面接前にインプット】イトダイマガジン 201905月25