【出勤・面接前にインプット】イトダイマガジン 2019年3月8日号

【出勤・面接前にインプット】イトダイマガジン 20190308

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イトダイ
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今日の厳選トピック記事

有料動画利用が25%増、アマゾンプライムビデオは509万人が利用

ニールセン・デジタル(株)が2月27日発表した2019年1月の国内の無料/有料動画アプリの利用状況によると、無料動画の利用者は昨年同月比14%増の4509万人、有料動画の利用者は同25%増の836万人に達したことが明らかになった。 「YouTube」利用率は30歳以下で8割 同調査は、「ニールセン・デジタルコンテンツ視聴率(Nielsen Digital Content Ratings)」とスマートフォン視聴率情報「ニールセン・モバイル・ネットビュー(Nielsen Mobile NetView)」をもとに、日本での無料/有料動画アプリの利用状況を分析したもの。  まず、18年12月の「YouTube」利用率(リーチ)を年代別に比較すると、49歳以下では70%以上の人が月に1回以上「YouTube」を利用し、若い人ほどリーチが高いことが分かった。特に30歳以下のリーチは80%を超えている。このことから、「YouTube」が大半の人にリーチできるマスメディアへ成長していることがうかがえる。  有料動画の利用は25%増の836万人 また、若い人ほどスマートフォンのみで動画を視聴する割合が高く、「YouTube」を利用する18~20歳のうち87%はスマートフォンのみで動画を視聴していることもわかった。  無料動画アプリと有料動画サービスの利用状況をみると、スマートフォン利用者全体の増加率が7%だったのに対し、無料動画は昨年同月から14%増えて4509万人、有料動画は25%増えて836万人となっている。  年代別の比較では、18~34歳の増加率が最も高く、昨年から35%増。年齢が若いほど有料動画サービスを利用する傾向が見られる一方で、50歳以上でも利用者数が伸び、幅広い年代が利用するメディアとなっていることがわかる。  Amazon…

posted 16h ago by tsuhannews via 通販ニュース – 通販通信

試着写真のシェアアプリ、ユナイテッドアローズらが開発 商品売れると投稿者にインセンティブ

通販サイトを見て気になった服の試着画像をリクエストすると、店舗で試着した人から画像をシェアしてもらえるスマホアプリを、ユナイテッドアローズら3社が立ち上げた新会社・fitomが開発する。

posted 16h ago via ITmedia TOP STORIES 最新記事一覧

立場を逆転させよ。採用面接で「何か質問はありますか?」と聞かれたら

採用面接でよく聞かれる「何か質問はありますか?」という問いかけ。この際に、印象に残る質問とは。とっておきの回答を教えます。

posted 16h ago by ライフハッカー編集部 via ライフハッカー[日本版]

【100万円プレゼント!】象印 STAN. 第三弾! IH炊飯ジャー編

第4弾は、ただいま制作中! ギズモードは月100万円の予算で、毎日ガジェットをレビュー! そして、レビューしたガジェットをみなさまにあげちゃいます! ゲームを極めるための必需品。ASUS ROG PhoneやSnow Peakのバックパックが登場した今週の「1分レビュー」プレイリスト(プレゼント付き) https://www.gizmodo.jp/2019/02/gizmodo-weekly-w…

posted 16h ago by 編集部 via ギズモード・ジャパン

Facebook、Workplaceの有料ユーザーが200万人に達したと発表

Slackが株式公開し、今や8万5000社、1000万人のアクティブユーザーが日々、Slackで従業員同士のコミュニケーションを促進している中、Facebookは2月28日、自社のサービスのWorkplaceに関する最新の数字を発表した。Workplaceはエンタープライズに特化したプラットフォームで、Facebookはこのサービスの有料ユーザーが200万人に達したとしている。この人数には、非営利団体と教育機関が無料で使えるWorkplace for Goodの利用者は含まれておらず、この無料ユーザーを加えれば「もっと膨大な」人数になると同社は言うが、具体的な人数は公表していない。 Workplaceの利用料金は、最も低価格なもので、1ユーザー、1カ月につき3ドルで、従業員数が5000人を超える企業にはその都度価格が設定される。Workplaceは2016年10月にスタートし、2017年10月から有料サービスを開始している。…

posted 16h ago by Ingrid Lunden via TechCrunch Japan » TechCrunch

「3.11」検索で10円寄付、6年目のYahoo! JAPAN復興支援活動

Yahoo! JAPANは3月1日、「3.11」と検索すると復帰支援活動に10円を寄付できる「Search for 3.11 検索は応援になる。」をはじめとするチャリティーアクションを公開した。 本活動は、東日本大震災が発生した3月11日に改めて被災地のことを考え、震災の風化防止や継続的な復興支援を目的とするもの。誰でも参加可能な活動として同社は2014年より毎年実施している。 今回は、多くの著名人によるチャリティーオークションが開催されるほか、東日本大震災だけでなく熊本地震と北海道胆振東部地震の復興状況を知ることで応援につながるコンテンツなど、合計4つのチャリティーアクションを用意。各コンテンツによる支援金は、東北をはじめとする被災各地の支援団体に寄付される。 またソフトバンクと連携し、3月9日~11日にはソフトバンク表参道にて本企画をテーマとしたオリジナルバルーンとステッカーを配布し、より多くの方に支援の輪を広げる取り組みを行う予定だ。

posted 16h ago by YUSUKE TAKAHASHI via TechCrunch Japan » TechCrunch

2019年を総まとめ!「通販通信」特別増刊号を発行(1)

通販通信はこのほど、通販通信のアクセス数や記事本数などを参照し、通販通信編集部で選定した2018年「通販業界の10大ニュース」を公表した。10大ニュースは、通販通信でのアクセス数や記事本数のほか、他のマスコミ報道、ネットやSNSで話題となったニュースなどから、通販通信編集部の独自基準で選定した。また、これらの2019年のニュースを紙面にまとめた「通販通信」特別増刊号2019年版(紙版)も発行した。    「通販通信」2018年10大ニュース1位:自然災害多発 2018年は7月豪雨、大型台風の連続発生、北海道地震など、自然災害が多数発生した。最大風速54m/s以上の「猛烈な強さ」まで発達した台風の数は7回あり、記録が残る1977年以降では過去最多となった。こうした自然災害によって、物流が寸断し、一部の地域に商品が届けられなかったり、配送が遅れる事態が発生。ヤマト運輸のホームページには、自然災害による配送の遅延についてのお知らせが、今年は13回あった。昨年が7回だったので、前年比で倍以上増えたことになる。  自然災害が続発するなか、通販業界の支援の輪は広がりを見せた。西日本豪雨では、ZOZOがツイッターなどで被災地からの支援を受け付け、7000着の服を被災地に届けるなど、積極的な被災地支援に乗り出した。また、大手ECモールの楽天(株)やヤフー(株)など、募金活動を行ったほか、その他の通販会社も食料品や日用品などを支援した。  北海道地震では、大規模な停電が発生し、飛行機などの交通網も停止。北海道への商品が届けられないだけでなく、北海道の通販会社は一時的に業務を停止するなど、対応に追われた。自社の業務がままならいなか、北海道の通販会社である北の達人コーポレーションは、いち早く北海道の復興支援に乗り出し、木下社長が自ら1億円の資金を拠出することを決定。北海道の支援の輪が広がった。 ■西日本豪雨、山陽の物流寸断続く…通販企業による支援も続々■ファンケル、ベネッセ、ユニクロなども豪雨被災地支援■楽天、ジャパネット、ライザップも被災地支援…楽天は特別休暇も■西日本の物流不全、未だに継続…EC周辺企業も豪雨被災地支援■北海道地震、物流の寸断続く…停電で業務停止の通販企業も■がんばろう北海道!…北の達人・木下社長、被災地に1億円を寄付2位:宅配クライシス 17年には、ヤマト運輸の運賃値上げに端を発し、再配達問題や物流業界の人手不足が顕在化。宅配の荷物がこれまで通りに届けられなくなるいわゆる「宅配クライシス」が社会問題となった。18年も宅配クライス関連のニュースが話題となった。  日本郵便が18年3月に運賃を値上げしたことに伴い、通販会社の送料値上げが相次いだ。宅配ボックス、宅配ロッカーの普及、再配達を削減するサービスも活性化。無人の宅配ロボットを活用した実証実験や、宅配ボックス、宅配バッグなどを利用した実証実験も進んだ。 ■ベルーナが4月から送料値上げ、総合通販などで送料無料を撤廃 ■エコ配、配送料を100~300円値上げへ…配送エリアも縮小 ■白鳩も「送料無料」を廃止へ、日本郵便の運賃値上げ要求で ■日本郵便、「ゆうメール」での小物商品配送を禁止…特約の終了で ■置き配バッグの利用で再配達率が「59%→16%」に改善■基本運賃から180円オフ、日本郵便が「ゆうパックスマホ割」開始■日本郵便、19年3月から置き配開始…物置・車庫なども指定可能に■ソフトバンクに通信障害、佐川と福山通運の再配達・集荷に影響■LOHACO、送料無料条件を引き上げ…基本送料の値下げも■AI活用の配送ルートで配送成功率98%を達成、再配達9割削減も■18年売上高物流コスト、送料値上で約5%…9割の企業に値上要請 「PayPay100億円還元」が社会的な話題に3位:キャッシュレス決済でユーザー囲い込み 世界と比較してキャッシュレス化に遅れる日本は、2016年に20%だったキャッシュレス決済比率を、25年までに約40%程度に引き上げる目標値を掲げ、キャッシュレス化を後押しする取り組みを開始した。こうした国の動きを背景に、通販・小売業界でも、QRコード決済サービスを開始する会社が相次いだ。  NTTドコモはスマホ決済「d払い」を開始し、ローソンやファミリーマート、セブン・イレブンなどのコンビニエンスストアも独自のスマホ決済サービスを開始(予定を含む)した。また、ローソンやファミリーマートは、自社のサービスだけでなく、他社のQRコード決済も利用できる取り組みを積極的に進めた。  通販業界でも、新たにAmazonPay、ソフトバンク・ヤフー(PayPay)、メルカリ(メルペイ)などがQRコード決済を開始。KDDIも19年4月から「au…

posted 16h ago by tsuhannews via 通販ニュース – 通販通信

 

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